SNSは、新しいショッピング機能を展開することにより、eコマースの成長の波に乗ろうとしています。この成長トレンドと成長機会がブランドや企業にどういった影響を与えるのか、解説していきます。
SNSとeコマースは密接になってきています。eMarketerのレポートによると、米国では2020年の時点で、8,010万人がソーシャルコマース経由で買い物をしたことがあり、前年度から25.2％増加しています。この成長トレンドは今後も継続し、2021年には9,040万人になることが見込まれます。
D2Cブランドがこうした消費者行動をビジネスに取り入れるためには、データを活用する必要があります。ソーシャルコマース経由で買い物する人が増えていくにつれて、さまざまなプラットフォームがeコマース機能を適応および統合するようになりました。
しかし、SNS企業が新しいプライバシー機能という課題に直面している中で、D2Cブランドはソーシャルチャネルを活用するのは有効的な選択といえるでしょうか？
ソーシャルチャネルの活用でプライバシーに関わる環境変化のインパクトを緩和する
マーケターとD2Cブランドは、アップルの広告におけるオプトアウトとグーグルの将来的なクッキーレス方針という問題に直面しています。これによりデバイスレベルの追跡データへのアクセスが制限されるため、ブランドが消費者の行動を捉え、分析することがより困難になっています。つまりブランドにとって、マーケティングと販売の取組みを改善するために必要なフィードバックを確認する機会が減ってしまうのです。
Forbesはこの問題について詳細に議論しており、各SNSプラットフォームには自社データがあることを説明しています。たしかに、企業間およびアプリ間のマーケティングにおいて、デバイスレベルのデータへのアクセスには制限がありますし、プライバシーポリシーもあります。しかし、SNSプラットフォームの登録会員について、これらは該当しません。
たとえば、D2Cブランドのサードパーティアプリのインストールを促進するためにFacebookで広告キャンペーンを実行するには、Facebookとブランドのアプリ双方で完全な広告追跡の許諾取得が必要になります。ただし、そのSNSプラットフォーム上でのコンバージョンのためのFacebook広告には、これらの許諾取得は必要ありません。Twitter上でのコンバージョンなど、Twitterでの広告についても同じことが言えます。つまり、SNSチャネルは、プライバシーの制限なしに、プラットフォーム内でターゲティングデータを使用できるのです。
ブランドは、ソーシャルチャネルでより積極的に活動し、プラットフォーム上のデータを活用する必要があるでしょう。 2021年7月のWe Are Socialのレポートによると、世界には44.8億人のSNSユーザーがおり、昨年から13％増加しています。ブランドは、サードパーティのデータトラッキングに依存するのではなく、消費者が既に会員登録済のソーシャルチャネルを活用することで、顧客ベースを構築し、ブランドロイヤルティを高めることができます。
SNSをコンテンツ施策の最前線におくべき理由
TikTokユーザーの52％はTikTok上で広告から商品を見つけるとのことですが、ブランドは単に広告に依存するべきではありません。広告だけではなく、ブランドは購買プロセスのあらゆる部分で消費者とつながるよう、コンテンツをプッシュする必要があります。
66％のユーザーがInstagramでブランドとやり取りしています。これを考慮して企業は、ブランド投稿へのコメント、インフルエンサーとの関わり、ユーザー生成コンテンツ（UGC）の投稿、D2Cブランドの自社サイトへのアクセスなど、アクションを促進するコンテンツを作成する必要があります。
SNSでの存在感を高め、見込み客を作り、引き付けたいと考えている小売事業者には、Cafe24のさまざまなツールとサービスの活用がおすすめです。Cafe24が提供するソリューションの例は次のとおりです。
- Cafe24マーケティング: 小売事業者を適切なインフルエンサーとつなぎ、パートナーシップを結び、見込み客を作るサポートを行います。
- Edibotソーシャル: ソーシャルチャネルの統合と、オンラインでのプレゼンス管理を容易にします。
- Review Talk Talk、V Review: SNS上のブランド権威性の向上に向けた、画像レビューや動画レビュー及び、UGCの活用。
- Facebookチャネル: FacebookショップやInstagramショッピングなどのSNSでストア販売するために必要なサービスを設定することができます。また、Facebookピクセルをインストールして、広告統合とユーザーエンゲージメントの最適化を実現します。
SNSで顧客を引き付けることにより、ブランドはプラットフォームのファーストパーティデータを使用してターゲットユーザーをよりよく理解できます。ファーストパーティデータを使用して、すべてのチャネルにわたるコンテンツとマーケティング戦略を改善出できるようになります。
SNSとECが成長の両輪となる
消費者はすでにソーシャルプラットフォームにアクセスし、新しいブランドや製品を見つけています。Hootsuiteの調査によると、世界中のユーザーたちがSNSにログインする主な理由として、「購入する製品を調べること」が27.5％を占めたとされています。
近年の消費者行動とSNSのeコマースへの移行は、ブランドがターゲットユーザーに製品を露出する良い機会になっています。単一のチャネルで発見と購入のフェーズを実現することで、消費者の購買プロセスにおけるストレスを減らすことができます。
たとえば、Cafe24とFacebookのパートナーシップにより、小売事業者はリアルタイムのデータ統合でD2CストアフロントとFacebookショップを管理できます。マルチチャネルアプローチでは、オンラインストア管理の労力を倍増させることなく、ブランドがより多くのユーザーにリーチすることができるのです。また、消費者はオンラインでの購買行動時のステップを減らすことが可能になります。
より多くのブランドがこのような新しいeコマース統合を進めるにつれて、テクノロジーに詳しい消費者がSNS上でより高いエンゲージメントを見せるでしょう。しかし、目の肥えた消費者は、D2Cブランドの自社サイトが提供するよりシームレスな購買体験も望んでいます。
ECの未来に向けて密接に関わるSNSとD2Cブランド
eコマースの統合に関してはまだ初期段階にあるSNSプラットフォームもあるため、よりシームレスで包括的な購買体験のためにプラットフォームを改修している場合があります。このような場合、ソーシャルネットワークはeコマーストラフィック推進の主力として機能します。たとえば、Facebookは2020年第4四半期にD2Cブランドへのトラフィックの40％を占め、1億3000万人のInstagramユーザーは毎月製品タグをタップしており、その後消費者はブランドの自社サイトにて購買体験を完結させています。
Cafe24の自社サイトは、購買体験を改善させる一連のツールとサービスを利用できます。これらのソリューションには、利便性を高めるための複数の支払い方法、仮想試着を可能にした没入型テクノロジー、海外の消費者向けの言語オプションが含まれます。これらのツールを活用することで、ブランドはさまざまな購買行動や嗜好を持つユーザーに対応できるようになり、より多くの見込み客にリーチできるようになります。
eコマースの利用率は引き続き上昇傾向であり、大手IT企業はソーシャルを売上成長のドライブと見なしているため、ブランドはソーシャルプラットフォームでのマーケティング優位性を高めていく必要があります。小売事業者は、コミュニティ構築やコンテンツ作成に集中し、新しい機能やチャネルが生まれたら迅速に対応していく必要があるのです。そうすることで、ブランドは、最終的に販売活動に影響を与える可能性のある今後のプライバシー関連の環境変化に先んじることができます。
ブランドが新たなSNSとeコマースの統合に適応するのが迅速であればある程、長期的な成長に向けてより良いポジションに立つことができるでしょう。